医薬品を輸送するとき、冷蔵車や保冷ボックスを使えば、必要な温度管理ができるのでしょうか。適切な方法を選ぶには、まず製品ごとの温度条件を確認し、その条件を出荷準備から受渡しまで維持できるかを考える必要があります。
同じ輸送容器でも、蓄冷材の準備や内容物の量、外部環境、輸送時間によって温度の推移は変わります。走行中に加え、集荷前の待機や積替え、納品先での保管への移行にも目を向けることが大切です。
本記事では、医療用医薬品の市場出荷後から薬局・医療機関などへの輸送を中心に解説します。検体や輸血用血液製剤、再生医療等製品などの輸送では、対象ごとの条件や関連する基準を別途確認する必要があります。
医薬品ごとの要求条件を起点に、輸送方法を検討する前に整理しておきたい事項を紹介します。
医薬品輸送の温度条件は、製品ごとに確認する
電子添文や製品表示から、貯法と取扱い上の注意を確認する
医薬品は、一律に冷蔵すればよいわけではありません。最初に、輸送する製品を特定し、指定された保管条件や取扱い上の注意を確認します。
販売名だけでなく、錠剤や注射剤などの剤形、規格、包装状態も確認の対象です。開封前と、開封・溶解・希釈した後では、適用される条件が異なる場合があります。本記事では、原則として製造販売業者が供給する包装状態の製品を扱います。
確認の出発点となるのは、電子添文の「貯法」、つまり保存方法の指定や、取扱い上の注意、外装・包装の表示、製造販売業者が提供する公式資料です。独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)の医療用医薬品情報検索では、添付文書や、製品の詳しい情報をまとめたインタビューフォームなどを検索できます。資料の改訂日にも目を向け、対象製品の最新情報を参照します[2]。
「冷蔵品」「室温品」といった呼び方だけでは、関係者の認識に違いが生じるおそれがあります。管理すべき温度範囲に加え、凍結回避や遮光など、取扱い上の条件も整理しておきます。
保管条件を起点に、輸送中に維持すべき条件を明確にする
保管条件は、倉庫や医療機関の保管設備だけで守ればよいものではありません。
医薬品の適正流通(GDP:Good Distribution Practice)ガイドラインは、流通過程で医薬品の品質を保ち、破損や改ざんなどから守るとともに、偽造医薬品が正規の流通経路に入り込むことを防ぐための指針です。国内ガイドラインでは、外装または包装に記載された保管条件を輸送中も維持することが示されています[1]。
この保管条件を出発点として、輸送中に維持すべき温度範囲や取扱いを明確にします。製造販売業者から輸送に関する個別の条件が示されている場合は、その条件が対象製品と輸送方法に適用できることを、荷主の品質保証部門や製造販売業者に確認します。確認した条件は、輸送事業者や梱包担当者へ文書などで共有します。
ここで注意したいのは、安定性に関する試験結果を、そのまま輸送時の許容条件に読み替えないことです。公式資料に特定の温度・期間での試験結果が掲載されていても、その情報だけで「この温度までなら輸送してよい」「短時間なら範囲を外れてもよい」と判断することは避けます。
試験結果を輸送条件の根拠として使えるかどうかは、製品の状態や試験条件を踏まえ、品質に責任を持つ関係者と確認する必要があります。
温度管理は、出荷準備から受渡し後の保管まで考える
待機・積替え・受渡しを含めて工程を確認する
輸送時間を考えるとき、車両の出発から到着までに注目しがちです。しかし、製品はその前後にも、保管設備から取り出され、梱包され、受渡しを待っています。
出荷準備、梱包、集荷待機、積込み、輸送、積替え、受渡し、適切な保管への移行までを、一続きの工程として捉えます。

図1 医薬品輸送で温度管理を確認する工程の例
出荷準備から納品先での保管への移行まで、待機・積替え・受渡しを含めて管理をつなぎます。出典:本文に基づき作成。
例えば、出荷元で梱包を終えてから集荷までの時間や、配送先に到着してから受入担当者へ渡すまでの時間も、温度管理の検討に含めます。積替えがある場合は、次の輸送へ移るまでに、どのような場所で、どのくらい待機する可能性があるかも把握します。
こうした工程を整理し、温度管理上のリスクがある箇所を見極めます。積替え場所での温度の監視・記録や、一時保管の時間を抑える対策も検討対象です[1]。
予定時刻とともに、待機が延びやすい箇所や温度環境が変わる接点を整理すると、車両内の管理だけで十分か、待機や受渡しの間も温度を保つ梱包が必要かを検討しやすくなります。
関係者の役割と、遅延・受取り不成立時の対応を決める
工程がつながっていても、担当者間で条件が引き継がれなければ、温度管理が途切れるおそれがあります。
誰が蓄冷材を準備し、梱包するのか。輸送条件を誰が配送担当者へ伝え、納品先では誰が受け取るのか。温度記録を取得する場合は、誰が確認するのか。こうした役割を具体的に決めておきます。
納品先については、受入可能な時間帯、担当者、保管設備を確認し、受領後に適切な保管へ移す手順まで共有します。また、遅延や受入担当者の不在に備え、連絡先と対応を決めておきます。代替の保管場所や再配送の可否も、製品条件と温度を維持できる時間を踏まえて事前に検討します。
輸送を外部へ委託する場合は、作業の分担と品質管理上の責任を明確にし、必要な条件や異常時の連絡方法を契約書や手順書などに反映します[1]。
国内GDPガイドラインは、製造販売業者や卸売販売業者を中心に、市場出荷後から薬局・医療機関などに渡るまでの流通を対象としています。適用される法令、ガイドラインの要求事項、関係者間の取決めを区別し、対象となる業務に即して確認することが大切です[1]。
輸送方法と梱包を、製品条件と運用に合わせる
医薬品輸送の温度管理には、車両や機器で温度を制御する方法、断熱容器と蓄冷材などを組み合わせる方法、両者を併用する方法があります。選定では、製品の要求条件を実際の輸送工程で維持できるかを確認します。
そのためには、製品の保管・輸送条件、内容物の量、予想される外部温度の上下限、輸送の最長期間、容器や梱包の性能がどのような条件で確認されているかを整理します[1、3]。
断熱容器と蓄冷材を使う場合は、内容物の量と初期温度、蓄冷材の量・初期温度・凍結や融解の状態、配置、梱包から開梱までの時間が検討の要点です。必要な準備設備と時間を確保でき、担当者が決められた手順を再現できることも重要です。
温度上昇に加えて、冷やしすぎにも配慮します。凍結を避ける必要がある製品では、低温の蓄冷材との接触や冬季の低い外気温なども検討対象になります。国内GDPガイドラインでは、断熱ケースに保冷剤を入れて使う場合、製品を保冷剤に直接触れさせないことや、準備・再使用に関する管理と教育訓練が示されています[1]。
また、蓄冷材が融けるときなどの相変化温度は、容器内や医薬品そのものの温度を示すものではありません。ある温度で融ける蓄冷材を使っても、内容物全体が常にその温度に保たれるとは限らず、蓄冷材の初期状態、容器を通じた熱の出入り、配置などによって温度の推移は変わります。
同様に、車両の設定温度と積載した製品の温度も区別します。積載状態や扉の開閉、車両内の温度分布などを踏まえて評価する必要があります。
容器や輸送サービスの性能資料を見る際は、「何時間保冷できるか」という数値とともに、外部温度、内容物の量と初期温度、蓄冷材の準備・配置、測定位置などに目を向けます。試験条件と自社の輸送条件がどの程度対応しているかを確かめることが、適切な選定につながります[3]。
事前の性能確認と輸送時の記録を、異常時の対応につなげる
事前の確認と、実輸送時の温度記録の役割を分ける
輸送方法を検討するときは、容器や梱包の性能を確かめることと、実際の輸送で温度を記録することを組み合わせて考えます。
事前の性能確認では、想定する外部環境や時間、梱包・積載条件のもとで、要求条件を満たせるかを確かめます。実輸送時の記録は、その輸送で実際にどのような温度履歴をたどったかを把握する情報です。
実輸送で温度を記録する場合も、使用する容器や梱包が、想定する条件で要求を満たせることを確認しておく必要があります。事前の性能確認と実輸送時の記録をどう組み合わせるかは、製品と輸送のリスクに応じて検討します[3、4]。
温度を測る際は、「何の温度を、どこで測っているか」を明確にします。車両内の空気温度、輸送容器内の空気温度、内容物の温度は、同じように変化するとは限らず、測定位置によっても捉えられる温度が異なります。
容器内の空気温度を内容物の温度管理の評価に用いる場合は、事前の試験などで測定位置と内容物の温度との関係を確認し、その結果を適用できる条件も明確にしておきます。
温度記録計(温度ロガー)を使用する場合は、測定範囲や精度、校正の状況、記録間隔、開始・終了のタイミング、記録の確認者を決めます[1、4]。
温度記録は品質評価に役立つ情報ですが、記録があるだけで内容物の品質が保証されるわけではありません。測定方法が目的に合っているか、記録が対象製品と結び付いているか、必要な工程を捉えているかまで確認します。
温度条件を外れた場合の連絡・記録・判断の流れを決める
あらかじめ定めた温度条件から外れることを、温度逸脱といいます。逸脱やその疑いを検知したときに備え、連絡先、対象品の管理方法、保存する情報、その後の取扱いを判断する体制を決めておきます。
発生時には、定めた手順に従って対象品を識別し、取扱いが決まるまで通常の供給や使用に進まないよう管理します。その間も、製品に応じた適切な保管条件を維持します。
同時に、温度の生データ、確認できた温度範囲と逸脱の時間、製品名・ロット番号、梱包状態、輸送工程、実施した対応などを残し、所定の窓口へ速やかに連絡します。記録の欠落などにより分からないことがある場合は、その点も伝えます。
温度を指定範囲へ戻しても、それ以前の逸脱の影響がなくなるわけではありません。外観に変化がないことだけでも、品質への影響は判断できません。製造販売業者など必要な関係者と連携し、製品固有の情報と温度履歴を踏まえて、定められた責任・権限のもとでその後の取扱いを判断します。
国内GDPガイドラインでも、輸送中に温度逸脱や製品の損傷が生じた場合の報告と、温度逸脱の調査・取扱いに関する手順を定めることが示されています[1]。
輸送方法の検討を始める際は、次の事項を整理しておくと、社内の品質保証部門や輸送事業者、容器メーカーと具体的に相談しやすくなります。
表1 医薬品の輸送方法を検討する前の確認事項
| 確認項目 | 整理しておきたい内容 |
| 輸送する製品 | 販売名、剤形・規格、包装状態、数量 |
| 製品の要求条件 | 温度範囲、凍結回避などの注意事項、根拠資料と確認先 |
| 輸送工程と時間 | 出荷準備から適切な保管への移行までの工程、待機・積替え、想定する最長時間 |
| 外部環境 | 季節やルートに応じた高温・低温、待機場所の温度環境 |
| 輸送方法と準備 | 車両・容器・蓄冷材の組合せ、初期状態、準備・梱包手順、性能確認の条件 |
| 温度の確認 | 事前確認の結果、実輸送での測定対象・位置、記録方法、確認者 |
| 異常時の対応 | 遅延・受取り不成立・温度逸脱時の連絡先、対象品の管理と判断の体制 |
出典:本文に基づき作成。
医薬品輸送の温度管理は、製品の条件と輸送工程を整理するところから始まります。その条件を関係者で共有し、実行できる手順と確認方法まで整えることが、適切な輸送方法を選ぶ土台になります。
※アイキャッチ画像は、当社製品を参考に作成したAI生成イメージです。
参考文献
[1]厚生労働省.「医薬品の適正流通(GDP)ガイドラインについて」.2018年12月28日事務連絡、別添「医薬品の適正流通(GDP)ガイドライン」(2018年12月).
[2]独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA).「医療用医薬品 情報検索」.
参考資料確認日:2026年10月22日
