食品や温度に敏感な製品を運ぶとき、「冷蔵車で運べばよいのか」「保冷ボックスと蓄冷材で対応できるのか」と迷うことがあります。輸送方法を検討するには、まず、何をどの温度範囲で、いつまで管理する必要があるのかを整理することが大切です。
温度を保てるかどうかは、車両や容器の性能だけでは決まりません。内容物の初期温度や量、外部環境、積替えや待機、開閉なども関係します。
本記事では、定温輸送の意味と冷蔵・冷凍輸送との関係、温度を保つ主な方法を解説します。あわせて、自社の輸送方法を検討する前に確認しておきたい条件を整理します。
定温輸送とは何か
定温輸送という言葉は、特定の温度帯で運ぶサービスを指す場合と、要求される温度範囲を維持する輸送を広く指す場合があります。例えば、15~25℃のサービスを「定温輸送」と呼ぶ事業者がある一方、冷蔵・冷凍域を含む複数の温度帯に対応するサービスにも、この名称が使われています[1、2]。
本記事では、定温輸送を特定の温度帯に限定せず、対象物の品質を保つため、要求される温度範囲を維持して運ぶことという広い意味で扱います。
ここでいう「定温」は、温度がまったく変化しないという意味ではありません。対象物の特性や品質上の条件に応じて、維持すべき温度範囲を定め、その範囲を外れないように管理します。
また、温度管理は冷やすことだけを意味しません。高温環境では温度上昇を抑える必要がありますが、冬季や寒冷地などでは温度が下がりすぎることを防ぐ必要もあります。輸送サービスを選ぶ際は、「定温対応」という名称だけでなく、必要な温度範囲と想定する外部環境に対応できるかを確認しましょう。
冷蔵・冷凍輸送、コールドチェーンとの関係
冷蔵輸送や冷凍輸送は、主に扱う温度帯に関わる呼び方です。一方、本記事で扱う定温輸送は、要求される温度条件を維持するという管理の考え方を表しています。そのため、冷蔵・冷凍輸送にも、この考え方が当てはまります。
関連する用語は、次のように整理できます。
| 用語 | 意味と確認したい点 |
| 定温輸送 | 要求される温度範囲を維持する輸送。本記事では広い意味で扱いますが、サービスによっては特定の温度帯を指します。 |
| 冷蔵輸送・冷凍輸送 | 冷蔵域・冷凍域で行う輸送。具体的な温度条件は、対象物や適用される基準、サービス仕様などで確認します。 |
| コールドチェーン | 輸送だけでなく、保管・荷役・積替えなども含め、低温での温度管理を切れ目なくつなぐ物流の仕組み。 |
温度帯の名称や区分は、すべての分野で共通しているわけではありません。「冷蔵」「冷凍」といった呼び方だけで判断せず、対象物に必要な温度条件と、利用するサービスの対応範囲を照らし合わせることが大切です。
コールドチェーンでは、車両が走行している間だけでなく、工程のつなぎ目にも目を向けます。倉庫からの搬出、積込み、荷下ろし、次の保管場所への移動などでも、温度条件を維持する必要があります。国土交通省の「日ASEANコールドチェーン物流ガイドライン」でも、事業者間で切れ目のない温度管理を行う考え方が示されています[3]。

図1 保管から受渡しまで温度管理をつなぐイメージ
走行中だけでなく、待機・積替えや、納品後に適切な保管へ移すまでの温度条件も確認します。
なお、「常温輸送」も、指定された温度範囲を維持するとは限りません。加温や冷却を行わず、季節や昼夜の温度変化に応じた輸送を常温輸送と説明するサービスもあります[1]。「常温でよい」とする場合にも、具体的な温度条件と、管理が必要かどうかを関係者間で確認しておきましょう。
定温輸送を実現する主な方法
温度を保つ方法には、冷却・加温機能を備えた車両や機器を使う方法と、断熱容器に蓄冷材・蓄熱材などを組み合わせる方法があります。輸送区間や用途に応じて、両者を併用することもできます[4]。
冷却・加温機能を備えた車両や機器を使う
冷凍・冷蔵車や温度調節機能を備えた輸送機器は、電力や燃料などの動力を用いて、荷室や容器内の温度を管理します。機器によっては、冷却機能に加え、低温環境での温度低下を防ぐための加温機能も備えています。
この方法では、対応する温度範囲や外部環境に対する能力に加え、停止中の動力供給や積込み方なども確認します。
機器の設定温度と、内容物の温度は同じではありません。設定どおりに運転していても、積込み時の内容物の温度、空気の流れ、扉の開閉などによって実際の温度は変わります。設定値だけでなく、使用条件に応じた温度管理が必要です。
断熱容器と蓄冷材・蓄熱材を組み合わせる
断熱容器は、外部との熱の出入りを抑えます。そこに、熱を吸収・放出する蓄冷材や蓄熱材を組み合わせ、内容物の温度変化を抑えます。
外部が高温の場合には、容器内へ入ってくる熱を蓄冷材に吸収させ、温度上昇を抑えます。外部が低温の場合には、あらかじめ適切な温度や状態に整えた蓄熱材から熱を放出させ、温度低下を抑える設計もあります。例えばPCM(相変化材料)では、凝固するときに放出する熱を利用できます。その働きは、材料の相変化温度と使用前の状態に左右されます。
この方法は、輸送中に冷却機器を動かさずに温度を保つために利用できます。ただし、利用できる蓄冷・蓄熱量には限りがあるため、あらかじめ性能を確認した条件と時間の範囲内で運用します[4]。
また、蓄冷材の相変化温度が、そのまま内容物の温度になるわけではありません。内容物の温度は、蓄冷材の量や使用前の温度・状態、配置、接触の仕方、容器の断熱性、外部環境などにも左右されます。低温の蓄冷材が接触した部分では、内容物が要求温度より低くなるおそれもあるため、冷やしすぎへの配慮も必要です。
蓄熱材やPCMの基本的な性質については、「蓄熱材とは?熱エネルギーを蓄えて有効利用する材料」と「潜熱蓄熱材(PCM)の種類と特徴|代表材料と共晶を解説」で解説しています。
輸送区間や用途に応じて組み合わせる
車両による温度管理と、容器単位の温度管理は、組み合わせて使うこともできます。例えば、温度管理された車両で断熱容器を運び、荷下ろし後の受渡しまで容器で温度を保つ運用です[4]。
また、車内と容器内で異なる温度帯を保つ設計も考えられます。例えば、冷蔵車内で15~25℃などの温度管理が必要な製品を運ぶ場合には、断熱容器と適切に準備した蓄熱材を組み合わせ、冷えすぎを抑えます。一方、冷凍品を運ぶ場合には、あらかじめ必要な温度に冷却した内容物を断熱容器に収め、冷凍温度帯に適した蓄冷材で温度上昇を抑える方法が考えられます。

図2 冷蔵車の冷蔵環境と、断熱容器による温度管理を組み合わせた3温度帯輸送の設計例
容器内部は説明のため断面で示しています。
こうした運用では、車内温度をそのまま内容物の管理温度とせず、容器内で必要な温度を保ちます。内容物の初期温度、容器・蓄冷材・蓄熱材の組合せ、車内温度、輸送時間などを踏まえ、実際の使用条件で性能を確認する必要があります。
輸送方法を決める前に確認したい条件
車両や容器を比較する前に、自社の輸送条件を整理しましょう。条件が曖昧なままでは、カタログに示された温度範囲や保持時間が、自社の運用にも当てはまるか判断できません。
以下は、輸送方式や性能確認に関する資料[4、5]と、熱工学の基本的な考え方を踏まえて整理した確認項目です。
| 確認項目 | 整理しておきたい内容 |
| 輸送対象と要求温度 | 何を運ぶのか、維持すべき温度範囲はどこまでか。その条件は製品仕様・適用基準・取引条件などの何に基づくか。 |
| 管理する時間 | 梱包後の待機、輸送、積替え、受渡しを経て、開梱し適切な保管へ移すまでに何時間かかるか。 |
| 外部環境と経路 | 季節、車内や待機場所の温度、日射、積替えの回数、遅延の可能性はどうか。 |
| 内容物の条件 | 量、大きさ、包装、初期温度、容器内での配置はどうか。 |
| 準備と運用 | 予冷や蓄冷材の準備をどこで行うか。開閉、動力供給、回収・再使用をどう行うか。 |
| 温度の確認方法 | 何の温度を、どこで、どのように測るか。実際の輸送条件を踏まえた性能確認ができているか。 |
| 予定外の事態への対応 | 遅延時に使える保管場所はあるか。温度範囲を外れた場合の連絡先と判断担当は決まっているか。 |
特に、車両の走行時間と、温度を保つ必要がある時間は区別します。走行が短時間でも、集荷前や納品後の待機が長ければ、その時間も含めた管理が必要です。
内容物の初期温度にも注意しましょう。温度を維持する目的で設計した輸送容器に、要求温度より温かい内容物を入れると、その内容物を冷やすためにも蓄冷材の能力が使われます。必要な温度に整えてから積み込むのか、輸送中の冷却も見込むのかを、事前に明確にしておく必要があります。
温度を確認する際は、容器内の空気温度と内容物の温度を区別します。両者は温度変化の速さが異なり、測定位置によっても記録される値が変わります。空気温度を内容物の管理に用いる場合は、事前の性能確認などによって両者の関係を把握し、確認したい目的に応じて測定対象と位置を決めます[5]。
事前に想定条件で温度を保てるかを確認することと、実際の輸送中の温度を記録することは、役割が異なります。まずは上の項目を整理し、輸送に関わる担当者や輸送事業者、容器メーカーなどと共有することが、具体的な方法を検討する第一歩になります。
参考資料
[3]国土交通省掲載「日ASEANコールドチェーン物流ガイドライン(仮訳)」2018年11月。
[4]World Health Organization, Temperature-controlled transport operations by road and by air, Technical Supplement 12 to WHO Technical Report Series No. 961, Annex 9, May 2015.
[5]World Health Organization, Qualification of shipping containers, Technical Supplement 13 to WHO Technical Report Series No. 961, Annex 9, May 2015.
※[1、2]は各社サービスにおける用語の使用例として参照しています。[3]は主にASEANの食品BtoB物流を対象とした資料です。[4、5]は医薬品輸送向けの技術資料であり、その要求事項を食品などの輸送全般に適用するものではありません。
出典・リンク確認日:2026年10月21日。
